PRのネタ帳

株式会社ガーオンのPRプランナーが、広報・PRに取り組まれる方に役立ちそうな情報をお届けします

当ブログは移転いたしました。 まもなく新規ページに移ります。 http://gaaaon.jp/

広報担当者がGunosy砲を狙うときに気を付けたい3つのポイント

Gunosy(グノシー)について

100万インストールを超えたキュレーションアプリ「Gunosyhttp://gunosy.com/)」
ブロガーなら日々、虎視眈々とGunosyに取り上げられる、いわゆる『Gunosy砲(グノシー砲)』を狙っていることでしょう。
しかしブロガーだけでなく、広報やPR担当こそGunosyでの露出を積極的に狙うべきだと思います。

ちなみにGunosyの構造は下記のようになっているようです。(2013年11月20日現在)
(※12月2日現在、PC版にも「周りで話題」が追加されたようです。)

f:id:kohopr:20131120212444j:plain

PC版は一部機能が絞られますが、基本は「朝刊・夕刊」と「周りで話題」の2つのコーナーに分かれています。 

マーケティングや広報担当者が狙えそうな場所は、色の付いた上記4ヵ所。
この4ヵ所にいかに自社の情報を取上げてもらうかが今回のGunosy対策の課題となります。 

 

Gunosyに自社の情報を取上げてもらうために

これらGunosyを広報担当はどう狙っていくか。
下記3つのポイントにまとめました。 

1.WEBメディアにしっかりとリリースを送る

Gunosyでは、ユーザーに配信するニュース記事のリコメンド基準を次のように説明しています。

・前日にFacebookTwitterでの話題に上がった記事や各種RSSなどから収集

・ユーザー様のtwitterFacebookの行動や登録後Gunosy内でのクリックログからユーザーの特徴を解析し、その特徴にあった記事をスコア付けし推薦

http://gunosy.tumblr.com/post/49731783015/gunosy

主要コーナーである「朝刊・夕刊」は、ブログだけでなく通常のニュースサイトもリコメンド対象となっているようです。 

Gunosy対策としては、とにかく少しでも多くのWEBメディアに取上げられることがスタートとなりますので、PV数が少ないマイナーメディアでも、しっかりとリリースを送るようにしたほうが良いと思います。 

例えば、アプリ情報であれば、PR会社が母体となっているiPhone女史(http://www.iphone-girl.jp/)などはマイナーですが、マイナビニュースにも記事を提供しており、個人的にはGunosyとの相性も高いメディアだと思います。 

まずはこうしたWEBメディアに分かりやすいリリースをしっかりと送ることが重要となります。

2.記事拡散が多いメディアを狙う

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例えば日経新聞に取材され、記事が紙面掲載となり日経電子版にも載ったとします。
さて、このニュース記事はWEB上でどれくらい転載され拡散されるでしょうか。
月間50億PVを誇るヤフーニュースには載るでしょうか。

実は日経電子版の記事は掲載になったとしても、どのポータルサイトにも掲載されません。(一応「47news」が提携サイトとなっていますが、全てのニュースが転載されるわけではありません。)

日経新聞に取上げられれば、それなりの影響力がありますが、WEBだけに限って言えば、露出範囲は少ないとも考えられるわけです。

Gunosy対策としては、記事拡散率の高いWEB媒体を中心に狙っていくのがセオリーといえます。

例えばITガジェット系のネタであれば、Gizmode(http://www.gizmodo.jp/)は狙い目。
Gizmodeは、GunosyとSmartnewsに公式チャンネルを持ちながら、ヤフーニュースやライブドアニュースMSN産経ニュース、gooニュースなど多くのポータルサイトへ記事を提供しています。

1回記事として取り上げられれば、上記の各ポータルサイトへ自動的に転載される可能性が高いということです。
こうした記事拡散率の高いメディアを狙い、複数のWEBメディアに拡散させ、Gunosyのリコメンド候補自体を増やしてしまう、というのが基本となります。

では、各ニュースサイトがどのポータルサイトと連携しているか。
大抵のポータルサイトにはニュース提供元を記載していますので、そこから確認することができます。 

「ヤフーニュース」記事提供元一覧はこちら
http://headlines.yahoo.co.jp/docs/copyright.html

ライブドアニュース」記事提供元一覧はこちら
http://news.livedoor.com/category/kana/ 

「MSNトピックス」の場合は今のところ一つ一つ確認していくしか方法がないようです。
http://jp.msn.com/


「Yahooニュースに取上げてもらう方法」に関しては、以前の記事もご参考に。
http://kohopr.hatenablog.jp/entry/2013/11/05/215955 

3.公式チャンネルを狙う

Gunosyには「公式チャンネル」というものが37メディア存在します。(2013/11/20現在) 

「周りで話題」コーナーでは、現在この公式チャンネルからトピックになりそうな記事を1つずつトピックで紹介しているようです。

 f:id:kohopr:20131120132742p:plain
「周りで話題」

こうした公式チャンネルへの記事掲載を直接狙うのも一つの方法かと思います。
公式チャンネルはページの下記にまとめてましたが、結構ニッチなメディアもあります。
こうしたニッチメディアは注目度は低い反面、逆に言えば、記事にしてもらいやすい(ネタに困っている)とも言えますので、これからのGunosy対策には重要となってくるかと思います。

そしてオススメな媒体は何かと言うと、新商品や新サービスの発表の場合、Gunosy対策としても「マイナビニュース」(http://news.mynavi.jp/)が良いと思います。

マイナビニュースは、扱う情報カテゴリーも多岐にわたり、更新頻度も高く記事自体が多いので、記事として取上げてもらいやすい媒体でもあります。

また、一度掲載された記事は、ヤフーニュース、ライブドアニュース、MSN産経ニュース、Gooニュースに転載されるだけでなく、SmartNewsの「チャンネル」コーナーにも派生が期待できるニュースサイトですので、これから広報を行う方にはオススメなメディアです。

プレスリリース送付先は下記URLに記載されています。
http://news.mynavi.jp/top/notice/press.html

 

さてGunosy公式チャンネルですが、下記37メディア存在します。


Gunosy公式チャンネル】(2013/11/20時点)

レスポンス
オリコンスタイル
OZmall
シネマトゥデイ
GIZMODO
東スポWEB
WIRED.jp
JBpress
東京カレンダー
WooRis
美レンジャー
Menjoy!
アメーバ大喜利
mery
GIRL'S TALK
ハフィントンポスト
ブクログ
dアプリ&レビュー
ALL aboutマネー
マイナビニュース 携帯
AdGang
FASHIONHEADLINE
爆笑注意!ボケてチャンネル
ニコニコ生放送
アップス!
WWD JAPAN.com
ニコニコ動画
GQ JAPAN
Qiita
iPhone女史
Retty
AppWoman
Q&Aコミュニティ テルミー
Schoo
ItMama
TABROOM
グノシーおすすめアプリch

こうしたサイトに取上げてもらえれば、Gunosy内での閲覧を増やすことが期待できるかと思います。

最後に

Gunosyではクリック履歴だけでなく、FacebookTwitterでの拡散度もリコメンド基準となっているようです。
ですのでWEBニュースで取り上げられた後、いかにSNS上で拡散してもらうか、というところもPRとしての課題(ここが一番の難題ですが・・・)となるかと思います。 

特にSmartNews(https://www.smartnews.be/)はTwitter収集型といわれていますので、いかに該当記事のURL付きのつぶやきを増やすかが、鍵となってくるでしょう。

 SmartNewsで読める記事は、Webで配信しているテクニカル系メディアやビジネスメディア、新聞社、通信社などが配信している記事。これをSmartNewsのコアとなるTwitterのリアルタイム解析技術によって抽出している。

http://bizmakoto.jp/bizid/articles/1310/18/news128.html

ニュースキュレーションアプリは、現在のユーザー数で比較するとGunosy(100万インスト)とSmartNews(200万人チャンネル登録)が2大アプリとなっています。

これと合わせ、経済ニュースに特化した「NewsPicks」(http://newspicks.com/)や「Vingow」(https://vingow.com/)も今後の普及が期待されます。

ニュースはニュースソースそのものから情報を得る時代(朝新聞を読む 等)から、
ポータルサイトが要約する時代(職場でヤフーニュースを見る 等)と進み、
現在はアルゴリズムでオススメしてもらう時代(通勤やスキマ時間にGunosyを見る 等)に変化してきています。 

こうした動きに合わせて、企業のPR活動も柔軟に変化させていくことが重要となってくるでしょう。